「『働きやすい職場』とは、職員によって異なります。例えば事業所側がこの改革をしたら働きやすいだろうと思っても、職員側には伝わらない部分も多々ある。何が働きやすい環境なのかは一概には言えませんが、有休・福利厚生の整備を前提に、心のゆとりのある、ゆとりを持って働ける場所が優先ではないかと思います」とし、そのためには一人ひとりとの対話を重視していくことが大切だと強調する。
「今後も職員にとって働きやすい職場づくりと、利用者から選ばれる事業所づくり、その両立を目指して利用者の権利と職員の権利を守りながら事業所運営を行っていく。そして事業所の最大の特長として、外部求人には頼らない地域に根付いた人材確保と年齢不問の体制をこれからも大事にしていきたい。そのためにも、現在の良好な職員間の関係性が崩れないように日頃より、職員の精神面等を把握しつつ対話を心がけたい」との言葉からも、地域の福祉に携わる中で一貫して大切にしてきた想いと、利用者・職員一人ひとりと向き合う姿勢が伝わってくる。

　ストレスチェックでは数値上は良好な職場と判断されているが、この結果がすべてだと考えてはおらず、職員の数だけ仕事の在り方、考え方、姿勢もさまざま。常勤・非常勤など働き方に関係なく、事業所の課題やストレスと感じている部分、結果に表れている部分もそうでない部分も丁寧にくみ取り、それを職員間で事業所全体のこととして共有していく。その細やかな心配りは、福祉業界だけでなく、他の職種・業界にあっても大切なことと改めて感じる。
　また、前回のインタビュー時にも印象的だった「幅広い年代の方が働く職場ゆえの工夫」。年齢・役職問わず、皆が同じ目線・同じ立ち位置で現場に入り、お互いに学ぶ姿勢を持つことを日々実践する一方で、業務効率化や新たなシステムの導入に関しては職員の年齢や得意・不得意に配慮した進め方を取り入れている同法人の取り組みは、介護・福祉業界に限らず、多くの企業にも参考にしていただけるのではないだろうか。